【ストレスと風邪の関係】

風邪を引きやすくなった。これは身体の免疫機能だけでなく、心の免疫機能も低下したサインかもしれません。

心の免疫機能低下は、ストレスによるものです。

ストレスと風邪の関係は、免疫機能低下からくるストレス度が高まっているサインと捉え、ストレスを軽減する方法をとりましょう。

大切なのは、リラックスをする時間を摂ること。

リラックスは、実はストレスを軽減させ、免疫機能を高める効果があります。

そうすることにより、風邪を引きにくい状態へと促すことができます。

＊生活の中で簡単にできるストレスケア法はこちら。ストレスケア研修

【金融機関とメンタルヘルス】

メンタルヘルスは、どの業界でも今必要とされていますが、ライフラインの一つである金融機関

のお金は、生活と直結します。

お金を扱う金融機関社員は、信用からも日々緊張感が漂い、ストレスを多く溜めやすい分野の一つではないでしょうか。

日本メンタルヘルスケアサポート協会は、メンタルヘルスから銀行をサポートし、日本の皆様に安心感を与える存在になっていきます。

そのための知識習得の場を数多く提供し、早めの気づきと対策を支援します。

その一つが、メンタルヘルスケア検定です。

＊メンタルヘルスケア検定

【介護福祉とメンタルヘルス】

介護福祉の分野では、特に今メンタルヘルスの重要性を感じる経営者の方が増えているように感じます。

介護福祉の分野で特に問題になっているのは、人出不足。

ただこれを理由に、メンタルヘルスに関わる様々な合併問題が発生します。

人出不足、業務の集中、残業、疲労、弱音を吐けない、自分の業務で他の人の助けをしていられない、イライラ、ストレス、感情の持っていき場所がなく、人に当たる、ハラスメント、離職、人出不足・・。

このような負の連鎖反応が起こっています。

だからこそ、メンタルを管理するメンタルヘルス管理能力が必要。

非常に増えている介護福祉職向けの企業研修。

ただそれくらい、職員のメンタル面に気が付いた人が多いということ。

先日、山口県社会福祉協議会で山口全域の施設長やそこに関わる方々へ講習を行ってきました。

ご依頼あれば全国どこでも出張可能。

＊日本メンタルヘルスケアサポート協会への講師派遣はこちら

【メンタルヘルス力がどれだけ備わっているかを判定する検定】

メンタルヘルスケア検定は医療や介護、教育の分野だけでなく、多くの業界で必要とされる心の健康「サポート力」と「自己管理力」を どれだけもっているか測定するための検定試験です。

職場の活性は人間関係から。
働く上でメンタルヘルス力＝心の健康管理力は身体の健康と共に保っていかなければならないことです。
ただ現在、企業の9割に何らかのストレスを抱えている人たちがいると言われています。
またそれが悪化し、メンタルヘルス不調により、仕事を進めることができなくなる、さらには仕事を休む、また会社から退職せざるを得なくなる等というケースは増加しています。

このことは企業にとっても効率低下、優秀な人材の損失、金銭的リスクなどの損害を与え、利益に大きく影響してきます。
こういったメンタルヘルスの問題を解決していくために、また未然に防止するために、周りがサポートするメンタルヘルス力と心の健康を自己管理できるようになるための知識と能力が必要となってきました。

NPO法人日本メンタルヘルスケアサポート協会では一般企業や教育・医療などの場で働くそれぞれの人たちが、職場からメンタルヘルス不全者を出さないための サポートする力、 また自身で心の健康を管理する力を養うために検定試験を実施しています。

メンタルヘルスケア検定は医療や介護、教育の分野だけでなく、多くの業界で必要とされる心の健康「サポート力」と「自己管理力」を どれだけもっているか測定するための検定試験です。 

＊メンタルヘルスケア検定はこちら

【ストレスチェック事前準備のポイント】

ストレスチェックが昨年５０名企業に義務付けされました。

ただ、実際にどんな準備が必要か、ストレスチェックの準備に戸惑う企業も多いのも事実です。

今、いるストレスチェック事前準備のポイントは、以下の通り

≪ストレスチェック事前準備のポイント≫

・ストレスチェック担当者の決定。チームの結成

・チームによる社内規定（ルール）作り

・ストレスチェックシステムの選択

・実施者（責任者）の決定

では、ストレスチェック事前準備に必要な担当者ってどんな人？ストレスチェックシステムの選択ってどうやって選ぶの？

この疑問に答えるためのセミナーを開催しています。

＊ストレスチェックについてはこちら

【ストレスチェック義務化の落とし穴】

厚生労働省は、従業員数50人以上の全ての事業場にストレスチェックの実施を義務付ける法案を作成。2015年12月に施行しました。

ストレスチェックをしっかり行わないと、企業にとって職場環境改善のストレスチェックが、リスクに変わる可能性があります。

メンタルヘルス義務化の落とし穴

１．ストレスチェックは、あくまで個人通知。企業は全体の状態を把握することはできない。

ストレスチェックは、社員個人が自身の状態を把握するためのものであり、企業へ結果を報告する義務はありません。そのため企業がメンタルヘルスの現状を把握する資料にならないという面があります。

２．ストレスチェックへの理解が不足している場合、法的リスクを背負う可能性も

ストレスチェックは、企業に義務づけられる一方、従業員が拒否する場合は、強行することはできません。このような社員が多いと安全配慮義務違反となる可能性があります。また、理解が不足していることにより、正直に答えない従業員も多発する可能性もあり、チェックを使った職場改善は期待できなくなります。

３．多くの社員が医師による面談を希望した場合、医師の手配は企業の役割

ストレスチェックの結果により、従業員が面談を希望した場合、医師の手配は企業の役割になります。面談人数が多くなると、その分経費に影響が出てきます。

４．ストレスチェックの結果は、チェック前の事前準備で変わる。

多くの企業が、「ストレスチェックを見据えた行動」をとると思いますが、「結果を見据えた行動」をとっていません。あくまでストレスチェックは、事前対策の結果を判断するものと捉え、ストレスチェックを行う従業員数を増やし、面談者をいかに減らすかという観点がないと、チェック後企業にとって、「ストレスチェックリスク」となる可能性があります。

大切なのは、ストレスチェックの結果をいかに良くしていくか。ストレスチェックで良い結果を出すためには、事前にどんな対策を行うかです。

・ストレスチェックについて

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